歯科矯正は保険適用される？対象の条件・費用・病院の探し方を徹底解説

歯並びや噛み合わせを整えたいと思っても、高額な費用がネックとなり、治療をためらっている方も多いのではないでしょうか。

しかし、歯科矯正はすべてが自費診療というわけではなく、特定の条件を満たすことで公的医療保険が適用されるケースが存在します。

この記事では、どのような場合に保険が適用されるのか、その具体的な条件から費用、専門の医療機関の探し方まで、専門的な視点から詳しく解説します。

歯科矯正を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

歯科矯正は基本的に保険適用外

歯科矯正の費用を考える上で、まず知っておくべき原則は「ほとんどのケースで保険は適用されない」という点です。

日本の公的医療保険制度には、その目的について明確なルールが定められています。

この基本的な考え方を理解することが、例外的に保険が適用されるケースを正しく知るためにも重要になります。

公的医療保険の目的は病気やケガの治療

日本の公的医療保険制度は、国民が安心して医療を受けるためにありますが、その目的は病気やケガの治療に限られています。

歯科治療における保険適用の例と、適用外（自費診療）の例を以下にまとめました。

このように、放置すると機能や健康に悪影響を及ぼす疾患の治療が保険の対象です。

一方で、見た目をより良くすることを主な目的とする審美目的の処置は、病気の治療とは見なされません。

一般的な歯科矯正は、この審美目的に分類されるため、原則として保険適用外（自費診療）となるのです。

基本的に歯科矯正は審美目的と判断される

出っ歯や歯のガタつきといった一般的な歯並びの問題は、多くの場合、公的医療保険の観点からは審美目的の改善と判断されます。

もちろん、歯並びが悪いと歯磨きがしにくく虫歯のリスクが高まるなど、健康上の問題につながる可能性はあります。

しかし、保険制度上は、より緊急性の高い病気そのものの治療が優先されるのが現状です。

これに対し、例外的に保険適用となるケースは、ただ見た目の問題というわけではありません。

放置すると、噛むことや、話すことといった基本的な機能に深刻な支障をきたす状態が対象となります。

具体的には、国が定めた特定の先天性疾患や、顎の骨格に著しい異常がある場合です。

これらは「機能回復のための治療＝病気の治療」と見なされるため、保険が適用されます。

【条件①】厚生労働省が定める特定の先天性疾患

歯科矯正が保険適用となる一つ目の条件は、国（厚生労働省）が定めた特定の先天性疾患が原因で、噛み合わせの異常が生じている場合です。

このようなものは、生まれつき顎の骨や歯の形成に影響を及ぼす疾患であり、専門的な医療介入が必要と判断されるため、保険診療の対象となります。

対象となる疾患の具体的なリスト

保険適用の対象となる先天性疾患は、2025年10月現在、厚生労働省によって66種類が定められています。

最も代表的な例は唇顎口蓋裂（しんがくこうがいれつ）です。

これは、生まれつき唇や上顎、口の中の天井部分（口蓋）が割れている状態で、歯並びや顎の成長に大きな影響が出やすい疾患です。

そのほか、ダウン症候群や、顔面の骨格形成に特徴が現れる鎖骨頭蓋骨異形成（さこつとうがいこついけいせい）なども対象に含まれます。

対象となる疾患の全リストは、公益社団法人日本矯正歯科学会の公式サイトなどで確認することができます。

信頼できる情報源で、ご自身の状態が該当するかどうかを確認することが重要です。

>>公益社団法人日本矯正歯科学会の公式サイトはこちら

どのような治療が行われる？

これらの先天性疾患に伴う矯正治療は、一般的な歯列矯正とは大きく異なり、非常に専門的かつ長期的に行われます。

歯をきれいに並べるというだけでなく、顎の骨の成長を適切に管理し、他の専門診療科と緊密に連携しながら治療を進める必要があります。

例えば、代表的な疾患である唇顎口蓋裂の治療は、以下のような流れです。

このように、形成外科、口腔外科、矯正歯科、そして発音の訓練をサポートする言語聴覚士など、多くの専門家が患者さんの成長段階に合わせて連携し、十数年以上にわたって治療計画を進めていきます。

保険適用となるのは、こうした複雑な医療に不可欠な治療だからなのです。

【条件②】外科手術が必要な顎変形症

歯科矯正が保険適用となる二つ目の条件は、顎変形症（がくへんけいしょう）と診断され、顎の骨格を修正する外科手術を伴う矯正治療が必要な場合です。

これは、一般的な歯並びの問題ではなく、顎の骨そのものに原因がある病気と見なされるため、保険診療の対象となります。

顎変形症とはどんな状態？診断の基準

顎変形症とは、歯の傾きが原因ではなく、上顎や下顎の骨格そのものの大きさ、形、または位置に著しい異常がある状態を指します。

この骨格的なズレが原因で、噛み合わせの異常や、顔の変形が生じている場合に診断されます。

このような症状が、歯の移動だけで治すことが難しく、骨格的な改善が必要であると歯科医師によって診断されることが、保険適用の基準となります。

外科矯正治療の流れ

顎変形症の治療は、外科矯正治療と呼ばれ、矯正歯科医と口腔外科医（または形成外科医）が連携して行う、以下の3つのステップで進められます。

このように、術前矯正から術後矯正までの一連の治療は、外科手術を成功させ、安定した機能的な噛み合わせを得るために必要なものと見なされます。

だからこそ、手術だけでなく、その前後に行われる矯正治療もすべて保険適用の対象となるのです。

歯科矯正の費用は？保険適用の場合と自費診療の場合を比較

歯科矯正の費用は、保険が適用されるか否かで大きく変わります。

ここでは、一般的な自費診療の場合と、保険適用となった場合のそれぞれについて、費用の目安や内訳を具体的に比較しながら解説していきます。

ご自身の状況と照らし合わせる参考にしてください。

自費診療の場合の費用相場

保険が適用されない一般的な自費診療の矯正治療では、費用は全額自己負担となります。

治療費は医療機関が独自に設定できるため、地域や医院、使用する装置によって幅があります。

まず、治療費の主な内訳を見てみましょう。

項目	内容	費用の目安
相談料	治療に関する初回の相談	0〜10,000円程度
検査診断料	レントゲン撮影、歯型採り、分析	30,000〜50,000円程度
装置料	矯正装置そのものの費用	装置の種類による
調整料	装置の調整（月1回程度）	3,000〜10,000円程度/回
保定装置料	治療後の後戻りを防ぐ装置の費用	0〜60,000円程度
保定観察料	治療後の経過観察	3,000円程度/回

これらの費用を合計した総額は、治療法や装置の種類によって大きく変動します。

• 表側矯正（ワイヤー）
  歯の表側に装置をつける標準的な方法です。
  総額目安：60万円〜130万円程度
• 裏側矯正（ワイヤー）
  歯の裏側に装置をつけるため目立ちませんが、技術的な難易度が高く、費用も高額になる傾向があります。
  総額目安：100万円〜170万円程度
• マウスピース矯正
  透明なマウスピースを交換していく方法です。目立ちにくいですが、適応できる症例が限られる場合があります。
  総額目安：20万円〜100万円程度

このように、自費診療の矯正治療は、選択する治療法によって総額が大きく異なるのが特徴です。

保険適用（3割負担）の場合の費用目安

一方、顎変形症などで保険が適用された場合、医療費の自己負担は原則3割となります。

費用は、矯正治療にかかる費用と、入院・手術にかかる費用の合計で考えます。

これらを合計した、保険適用時の自己負担総額の目安は、およそ50万円〜80万円となります。

自費診療と比較すると、負担額が大幅に軽減されることがわかります。

費用項目	自費診療（全額自己負担）	保険適用（3割負担）の 顎変形症治療
矯正治療費	20万円～170万円	20万円～30万円
入院・手術費用	（適用外）	30万円～60万円
自己負担総額の目安	80万円～150万円	50万円～80万円

このように、保険が適用されると、自己負担額は自費診療の場合と比較して大幅に抑えられます。

特に外科矯正治療では、矯正治療費だけでなく、入院や手術の費用もすべて保険の対象となるため、その差は非常に大きくなります。

保険適用の矯正治療が受けられる歯科医院の探し方

保険適用の条件に当てはまる可能性があっても、治療を受けられる医療機関は限られています。

保険適用の矯正治療は、どの歯科医院でも行えるわけではなく、国から専門的な認可を受けた特定の施設でのみ提供が可能です。

ここでは、その専門機関の探し方を解説します。

どの歯科医院でも保険適用されるわけではない

最も重要な注意点は、保険適用の矯正治療が、一般的な歯科医院や矯正歯科クリニックで受けられるとは限らない点です。

保険診療として矯正治療を行うためには、厚生労働省が定める特定の基準を満たし、「施設基準」の認可を地方厚生局に届け出ている必要があります。

この基準には、専門知識を持つ常勤の歯科医師の配置や、必要な検査機器が整備されていることなどが含まれます。

そのため、保険適用での治療を希望する場合は、まずその医療機関が国の認可を受けているかどうかを確認することが必須です。

自分の症状に合わせて探すべき専門機関を知る

保険適用の矯正治療が可能な医療機関は、対象となる疾患によって窓口が異なります。

ご自身の状態に合わせて、探すべき専門機関を知っておくことが重要です。

対象となる症状	認可されている専門機関の名称	概要
先天性疾患 （唇顎口蓋裂など）	指定自立支援医療機関	身体に障害がある児童や成人に対し、その障害を除去・軽減するための医療を提供する機関として、都道府県知事などによって指定されています。
顎変形症 （外科手術が必要な場合）	顎口腔機能診断施設	顎変形症の外科矯正治療に関する精密な診断と、関連する外科（口腔外科）との連携治療が可能な施設として、地方厚生局に認可されています。

これらの施設は、大学病院や地域の基幹病院の矯正歯科・口腔外科であることが多いですが、個人のクリニックでも認可を受けている場合があります。

まずはかかりつけの歯科医師に相談するか、お住まいの地域の地方厚生局や保健所のウェブサイトで、これらの指定医療機関のリストを調べるようにしましょう。

保険適用外でも諦めない！歯科矯正の費用負担を軽減する4つの方法

保険適用の条件に当てはまらなかった場合でも、高額な自費診療の費用を軽減する方法はいくつか存在します。

治療の選択肢や支払い方法を工夫することで、負担を抑えながら治療を始めることが可能です。

ここでは、代表的な4つの方法を紹介します。

①治療範囲や装置の種類を見直す

費用を抑える直接的な方法として、治療計画そのものを見直すことが挙げられます。

奥歯の噛み合いに大きな問題がなく、主に前歯のガタつきだけが気になる場合、治療範囲を限定する「部分矯正」が選択できる可能性があります。

部分矯正は、すべての歯を動かす全体矯正と比べて治療期間が短くなる傾向があり、それに伴って費用も抑えられるのが一般的です。

ただし、歯並びの状態によっては適応できないため、まずは歯科医師の診断が必要です。

また、使用する装置の種類も費用に大きく影響します。

目立ちにくい装置（歯の裏側につける装置やマウスピース型）は、一般的に費用が高額になる傾向があります。

もし見た目の審美性を最優先にしなければ、歯の表側に着ける伝統的な金属製の装置を選ぶことで、機能は保ちつつ装置にかかる費用を抑えることができます。

②デンタルローンや院内分割を利用する

治療費の総額は同じでも、一度に支払う負担を軽減する方法として分割払いがあります。

これには主に2つの種類があり、ご自身の支払い計画に合わせて検討することが重要です。

院内分割払い

歯科医院が独自に設けている制度です。

多くの場合、金利や手数料がかからず、治療期間内で治療費を分割して支払います。

デンタルローン

信販会社などが提供する歯科治療専門のローンです。

審査が必要ですが、院内分割よりも長期間で分割できるため、月々の支払額をより低く抑えることが可能です。

ただし、こちらは金利手数料が発生します。

③クリニックのモニター制度などを活用する

歯科医院によっては、治療経過の写真撮影やアンケートへの協力を条件に、治療費の割引を受けられるモニター制度を設けている場合があります。

これは主に、クリニックがウェブサイトなどで症例実績を紹介するために行うものです。

そのため、募集は不定期であり、希望する歯並びの状態がクリニックの求める条件と一致する必要があります。

また、写真が公開されることへの同意も求められます。

費用を抑えるための一つの選択肢ではありますが、条件やプライバシーの範囲をよく確認することが大切です。

④複数のクリニックでカウンセリングを受ける

自費診療の矯正治療は、クリニックによって費用設定が大きく異なります。

同じような歯並びでも、治療方針や使用する装置、技術料によって、総額で数十万円の差が出ることも珍しくありません。

そのため、最初から一つのクリニックに決めず、複数の医院でカウンセリングを受け、見積もりを比較検討することは非常に重要です。

カウンセリングの際は、単に金額だけを見るのではなく、以下の点も合わせて確認しましょう。

上記のようなものを総合的に比較し、ご自身が最も納得できる治療方針と費用を提示してくれる、信頼できるクリニックを選ぶことが、結果として費用負担の満足度にもつながります。

保険適用だけじゃない！治療費の負担をさらに軽減する制度

保険適用での治療や、自費診療でのローン活用以外にも、国が定める公的な制度を利用することで、医療費の負担をさらに軽減できる場合があります。

特に矯正治療のように治療費が高額になる場合は、これらの制度を知っているかどうかで、最終的な手出し金額が大きく変わる可能性があります。

ここでは高額療養費制度と医療費控除という、必ず知っておきたい2つの重要な制度について詳しく解説します。

①高額療養費制度｜月々の支払いに上限

高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費（保険適用分）が、同一月（1日から末日まで）で一定の上限額を超えた場合に、その超過分が後から払い戻される制度です。

上限額は、その方の年齢や所得（標準報酬月額など）によって区分が分かれており、所得が高いほど上限額も高くなります。

この制度が特に役立つのは、保険適用の「顎変形症」で外科手術を受け、入院した月です。

入院と手術でその月の医療費が100万円かかったとしても、一般的な所得の方（年収約370万～770万円）であれば、自己負担の上限額は80,100円＋(総医療費－267,000円)×1%*で計算され、約87,430円となります。

つまり、3割負担の30万円を一度窓口で支払ったとしても、後から約21万円が払い戻され、実質的な負担は約9万円弱に抑えられるのです。

この制度は、あくまで保険適用の診療が対象であり、一般的な自費の矯正治療には適用されない点に注意が必要ですが、外科矯正を受ける方にとっては非常に心強い制度です。

*参考：高額療養費簡易試算｜協会けんぽ

②医療費控除｜確定申告で税金が戻ってくる

医療費控除は、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が10万円（または総所得金額の5%のいずれか少ない方）を超えた場合に、確定申告を行うことで、納めた所得税や住民税の一部が還付される制度です。

この制度のポイントは、対象となる治療の範囲です。

つまり、保険適用の厳しい基準を満たさなくても、噛む機能に問題があると歯科医師が診断すれば、その治療費は控除の対象になり得ます。

これは、自費診療で治療を受ける方にとって、実質的な費用負担を軽減できる非常に有効な手段です。

治療費の領収書は必ず保管し、翌年の確定申告の時期に忘れずに申請しましょう。

歯科矯正の保険適用に関するQ&A

歯科矯正の保険適用に関しては、個別の疑問を持つ方も多いでしょう。

ここでは、特によく寄せられる質問について、Q&A形式で簡潔にお答えします。

まずは専門機関に相談してみましょう！

歯科矯正は、多くの場合が審美目的と判断され自費診療となりますが、厚生労働省が定める先天性疾患や外科手術が必要な顎変形症と診断された場合は、公的医療保険が適用されます。

ただし、保険診療が可能なのは指定自立支援医療機関や顎口腔機能診断施設といった、国の認可を受けた専門機関に限られます。

ご自身の歯並びや噛み合わせが保険適用の対象となるか、または医療費控除などの制度を利用できるかは、専門的な診断が不可欠です。

費用面で治療を迷っている場合でも、自己判断で諦めてしまう前に、まずはこれらの専門機関で相談することから始めてみてください。